当社は日本刀の歴史にその名を刻む、極めて貴重な「大小一腰（だいしょうひとこし）」を新たに迎え入れることとなりました。
美術品としての美しさはもちろんのこと、激動の時代を生き抜いてきた圧倒的な存在感を放つ一振りを、皆様にご紹介いたします。
■ 1000年の歴史を誇る名門「波平（なみのひら）」
今回、当社がご縁をいただいたのは、江戸時代後期（1804年）に薩摩国（現在の鹿児島県）で作られた、刀と脇差のセットです。
刀身に刻まれた銘（サイン）は「薩州波平安行 享和四年子二月日」。
「波平（なみのひら）」とは、平安時代から幕末まで、日本刀の歴史上最も長く連綿と続いた薩摩の名門流派。その名は「波は平らかに、行くは安し」という航海安全や人生の平穏を願う言葉に由来し、古くから武士たちの間で「非常に縁起が良い名刀」として尊ばれてきました。
作者の安行（やすゆき）は、その名門・波平の「第60代」を継いだ最高峰の巨匠。本作が打たれた1804年は、わずか数ヶ月後に「文化」へと改元されるため、「享和四年」と刻まれた刀は歴史的にも非常に希少です。
■ 奇跡的に揃って現代に残された「共の大小」
現在、全国の市場に出回っている日本刀はわずか3,000振り程度とも言われており、希少価値の高さから「美術品投資」としても国内外から熱い視線が注がれています。
本来、日本刀は長い歴史の荒波の中で大刀と小刀が離れ離れになってしまうことがほとんどです。しかし、この度私どもが特別に買い付けいたしました刀（二尺三寸四分：約70.9cm）と脇差（一尺七寸七分：約53.6cm）は、同じ刀工が同じ時期にセットとして仕立て、一度も離れることなく伝来した大変貴重な「共（とも）の大小」です。
薩摩刀らしい、黒みがかった力強い地鉄（じがね）と、キラキラと輝く激しい刃文。それはまさに、幕末という激動の足音が聞こえ始めた時代に、薩摩武士が魂として腰に差していたであろう、実戦的かつ風格に満ちた姿そのものです。
■ 未来へ、文化を繋ぐということ
220年以上の時を超え、当時の姿のまま現代に語りかけてくる名刀。これほど格調高く、またストーリーに満ちた美術品を当社でお預かりできることは、言葉にできないほどの誇りであり、深い使命感を感じております。
当社はこれからも、こうした本物の文化や歴史の価値を大切に守り、未来へと繋ぐ架け橋であり続けたいと考えております。
この名刀が放つ唯一無二の輝きと張り詰めた空気感を、ぜひ皆様にも感じていただければ幸いです。
【刀剣詳細】
- 大刀： 刀 銘「薩州波平安行 享和四年子二月日」（長さ：約70.9cm）
- 小刀： 脇差 銘「薩州波平安行 享和四年子二月日」（長さ：約53.6cm）
企業内の不正行為を発見しても身近に相談できる上司や同僚がいなかったり、相談機関が機能していないとき、不正が見過ごされてしまいます。
内部不正だけでなく、ハラスメントの場合も然りです。ハラスメントの被害者はとても傷つきセンシティブな精神状態になっています。セクシャルハラスメントの被害者が女性の場合、男性の上司や社内窓口担当者へ話をすることを躊躇し泣き寝入りする可能性もあります。さらに、通報対象者からの報復の懸念があるため、上司、社内の監査、人事などへの相談も難しい状況です。
こうした複雑な状況に立ち向かうために、「社外通報窓口」（ハラスメント相談窓口、循環取引など社内不正相談窓口）の設置が必要です。社外通報窓口は、組織内の従業員がいつでも安心して相談できる独立した窓口です。
外部通報窓口であれば、匿名性が保たれます。内部通報窓口で匿名を希望したとしても声や話し方で自分だとわかってしまうのではないかと不安に思う通報者も多数いらっしゃいます。
外部に設置された相談窓口は中立的な立場から問題の解決を支援し、通報者を守ります。組織全体が不正行為の防止に向けて協力し、個々の従業員の意識改革を行うことが必要です。
法律や規制に合わせて不正行為の予防意識を高めるための努力が求められます。不正行為のないリスクカルチャーを築くことは、信頼性を高め、生産性を向上させる大きな成果をもたらします。
日本公益通報サービス株式会社のハラスメント相談窓口（内部通報窓口）では、
傾聴スキルが豊富な女性スタッフが優しい心で対応致します。
日本公益通報サービス株式会社（略称：JWBS）では業界最安値で企業のハラスメント相談窓口、循環取引などの内部通報窓口を代行します。社内のハラスメント対策に日本公益通報サービス株式会社の相談窓口をご利用ください。
◆日本公益通報サービス株式会社（略称：JWBS）が企業のハラスメント相談窓口、内部通報窓口を代行し、従業員や顧客の声を集め、内部不正や整備の不備に対する真偽の確認と対策立案を支援するとともに、従業員の心と健康づくりを支援いたします。
令和2年6月「公益通報者保護法」が一部改正、「改正公益通報者」が一部改正され、令和4年6月1日から施行されました。法改正により従業員数300人を超える事業者には、内部通報に適切に対応するための必要な体制の整備が義務付けられます。具体的には、通報窓口の設置や通報者の不利益な取り扱いの禁止、通報者情報の保護などが求められます。しかしながら、社内でこれらの体制整備を実施することは、多大な負担となる場合がございます。
そこで、日本公益通報サービス株式会社では、業界最安値で内部通報窓口サービスを提供いたします。
通報者が安心してご相談いただけるハラスメント相談窓口を代行させていただき、明るく働きやすい職場環境をつくるお手伝いを致します。
