嗅覚は五感のひとつです。ニオイは目で見ることはできませんが、ニオイの分子は約40万種類あるといわれています。私たち人間はそのうちの1万種類ほどを嗅ぎ分けられるそうです。
ニオイで忘れていた記憶がふとよみがえったことはありませんか？ブルースト現象といって、ニオイは記憶と感情に密接に結びついています。それだけに一度不快に感じたニオイは大きなストレスとなってしまうのです。
スメルハラスメント（スメハラ）とは
スメルハラスメントとは“スメル”という言葉が意味するように、ニオイが原因でおこるハラスメントのことです。パワハラや他のハラスメントとちがい、ニオイの元である本人に自覚がないのが特徴です。しかし、まわりで仕事をしている人の中には、そのニオイがストレスとなり頭痛に悩まされたり、メンタル的にもダメージを受けてしまうことがあるのです。特に体臭や口臭が原因の場合、体質的なことへの指摘になってしまうことがあるため躊躇しがちです。
ニオイの事って言いにくい・・・
スメハラの具体例
ニオイの感じ方は十人十色です。
ある人には全くストレスを感じないニオイでも、ある人にとっては健康被害を受けるほど深刻な場合もあります。ここではスメハラの具体例を見てみましょう。
- 体臭・口臭
個人差はありますが誰でも持っているものです。体臭の原因は汗と皮脂ですが、その他にも生活習慣や食事、ストレスなどが絡みあい関与しているといわれています。また年齢を重ねることによって加齢臭とよばれる独特なニオイが引きおこされることもあります。
職場では会話の時に気になるのが口臭です。ひどい口臭の場合、歯周病をはじめ深刻な病気が潜んでいるケースもあります。
体臭と口臭はスメハラの代表的なものですが、相手の体質的なことへの指摘につながるため一番難しい問題といわれます。
- 柔軟剤
2000年に入って香りの強い外国産の柔軟剤がブームになったのをきっかけに、香りに特化した商品が次々と販売されました。最近ではマイクロカプセル処方という香りを長持ちさせるものが主流となっています。マイクロカプセルは衣類に付着して摩擦熱でカプセルが弾けて香りを放出します。柔軟剤にはたくさんの合成香料が含まれています。これらが原因で頭痛や吐き気などが誘発され、重症化すると化学物質過敏症になる恐れもあります。
- 香水
お気に入りの香水をつけると気分がポジティブになれるという人もいるでしょう。しかし、自分にとって好きな香りがまわりの人も同じように感じてくれているとは限りません。特に普段からつけているとその香りに慣れてしまい、つけすぎていることもあります。香水は天然の香料でつくられた物もありますが、約3000種類の合成香料の組み合わせによるものです。合成香料が原因で引き起こされるスメルハラスメントのことを“香害”ともいいます。
- タバコ
最近は喫煙所以外ではタバコを吸えないルールになっているオフィスがほとんどになりました。しかし、タバコを吸った後の衣服や髪に付着したニオイはすぐに消えるわけではありません。タバコ臭はアンモニアなど複数の有害成分が混ざり合ってあの独特のニオイになります。特に非喫煙者にとっては不快に感じてしまいます。
スメハラの企業における問題点
人間は不快なニオイを感じるとまず集中力を失います。
個人のパフォーマンス能力が低下すると、グループ全体の生産性も低下すると予測されます。スメハラも組織全体の問題として取り組むことが重要です。
ニオイって目に見えないストレスなんだね。
スメハラの対処方法
職場でのスメハラ問題が指摘されたら、どのように対処すればよいのでしょうか。
ニオイの基準に境界線を引くことは非常に困難です。スメハラは意図せずに自分が加害者になっていることがほとんどのため、間違えた対応をするとモラハラや人権侵害になりかねません。そのため個人に向けての指導をおこなうよりも、スメハラに関する内容を取り入れたビジネスマナー研修を定期的に実施して関心と理解を促すようにしましょう。また、就業規則にアピアランスチェック（身だしなみチェック）を盛り込むなども効果が期待できます。
スメハラって明確な定義がないから問題が複雑化することがあるんだね。
まとめ
スメハラはセンシティブな問題を含むため、まわりに相談しづらいものです。気持ちが限界をむかえる前に助けを求められるよう、相談窓口について周知させることも企業としては大切なことです。
外部委託での相談窓口なら、スメハラのようなデリケートな問題でも情報が外へ漏れる心配はありません。また、通報した相談者が不利益になることもありません。なによりも中立性が保たれプライバシーの確保ができるという強みもあります。企業としても難しい対応をせまられる前に正確な事実確認ができるというメリットがあります。
職場などたくさんの人が集まる環境においてはニオイの感じ方はそれぞれ違います。自分のニオイが原因で、誰かが不快に感じていたり体調不良をおこしているかもしれません。ニオイも社会人としてのマナーとして意識するようにしましょう。
パワハラ防止法・改正公益通報者保護法対策の窓口整備はお任せください。
社外通報窓口の必要性
企業内の不正行為を発見しても身近に相談できる上司や同僚がいなかったり、相談機関が機能していないとき、不正が見過ごされてしまいます。
ハラスメントの被害者はとても傷つきセンシティブな精神状態になっています。セクシャルハラスメントの被害者が女性の場合、男性の上司や社内窓口担当者へ話をすることを躊躇し泣き寝入りする可能性もあります。さらに、通報対象者からの報復の懸念があるため、上司、社内の監査、人事などへの相談も難しい状況です。
こうした複雑な状況に立ち向かうために、「社外通報窓口」（ハラスメント相談窓口、循環取引など社内不正相談窓口）の設置が必要です。社外通報窓口は、組織内の従業員がいつでも安心して相談できる独立した窓口です。
外部通報窓口でああれば、匿名性が保たれます。内部通報窓口で匿名を希望したとしても声や話し方で自分だとわかってしまうのではないかと不安に思う通報者も多数いらっしゃいます。
外部に設置された相談窓口は中立的な立場から問題の解決を支援し、通報者を守ります。組織全体が不正行為の防止に向けて協力し、個々の従業員の意識改革を行うことが必要です。
法律や規制に合わせて不正行為の予防意識を高めるための努力が求められます。不正行為のないリスクカルチャーを築くことは、信頼性を高め、生産性を向上させる大きな成果をもたらします。
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令和２年６月「公益通報者保護法」が一部改正、「改正公益通報者」が一部改正され、令和４年６月1日から施行されました。法改正により従業員数300人を超える事業者には、内部通報に適切に対応するための必要な体制の整備が義務付けられます。具体的には、通報窓口の設置や通報者の不利益な取り扱いの禁止、通報者情報の保護などが求められます。しかしながら、社内でこれらの体制整備を実施することは、多大な負担となる場合がございます。そこで、日本公益通報サービス株式会社では、業界最安値で内部通報窓口サービスを提供いたします。
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本社： 〒231-0023
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代表者： 代表取締役社長 小塚 直志
設立： 2023 年 3月
資本金： 1000万円
事業内容： 当社では、企業危機管理、働きやすい職場づくりなど、長期的な健康経営に取り組む事業者様をさまざまな形でサポートいたします。
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