嗅覚は五感のひとつです。ニオイは目で見ることはできませんが、ニオイの分子は約40万種類あるといわれています。私たち人間はそのうちの1万種類ほどを嗅ぎ分けられるそうです。

ニオイで忘れていた記憶がふとよみがえったことはありませんか？ブルースト現象といって、ニオイは記憶と感情に密接に結びついています。それだけに一度不快に感じたニオイは大きなストレスとなってしまうのです。

スメルハラスメント（スメハラ）とは

資料ダウンロード

スメルハラスメントとは“スメル”という言葉が意味するように、ニオイが原因でおこるハラスメントのことです。パワハラや他のハラスメントとちがい、ニオイの元である本人に自覚がないのが特徴です。しかし、まわりで仕事をしている人の中には、そのニオイがストレスとなり頭痛に悩まされたり、メンタル的にもダメージを受けてしまうことがあるのです。特に体臭や口臭が原因の場合、体質的なことへの指摘になってしまうことがあるため躊躇しがちです。

スメハラの具体例

ニオイの感じ方は十人十色です。

ある人には全くストレスを感じないニオイでも、ある人にとっては健康被害を受けるほど深刻な場合もあります。ここではスメハラの具体例を見てみましょう。

• 体臭・口臭

個人差はありますが誰でも持っているものです。体臭の原因は汗と皮脂ですが、その他にも生活習慣や食事、ストレスなどが絡みあい関与しているといわれています。また年齢を重ねることによって加齢臭とよばれる独特なニオイが引きおこされることもあります。

職場では会話の時に気になるのが口臭です。ひどい口臭の場合、歯周病をはじめ深刻な病気が潜んでいるケースもあります。

体臭と口臭はスメハラの代表的なものですが、相手の体質的なことへの指摘につながるため一番難しい問題といわれます。

• 柔軟剤

2000年に入って香りの強い外国産の柔軟剤がブームになったのをきっかけに、香りに特化した商品が次々と販売されました。最近ではマイクロカプセル処方という香りを長持ちさせるものが主流となっています。マイクロカプセルは衣類に付着して摩擦熱でカプセルが弾けて香りを放出します。柔軟剤にはたくさんの合成香料が含まれています。これらが原因で頭痛や吐き気などが誘発され、重症化すると化学物質過敏症になる恐れもあります。

• 香水

お気に入りの香水をつけると気分がポジティブになれるという人もいるでしょう。しかし、自分にとって好きな香りがまわりの人も同じように感じてくれているとは限りません。特に普段からつけているとその香りに慣れてしまい、つけすぎていることもあります。香水は天然の香料でつくられた物もありますが、約3000種類の合成香料の組み合わせによるものです。合成香料が原因で引き起こされるスメルハラスメントのことを“香害”ともいいます。

• タバコ

最近は喫煙所以外ではタバコを吸えないルールになっているオフィスがほとんどになりました。しかし、タバコを吸った後の衣服や髪に付着したニオイはすぐに消えるわけではありません。タバコ臭はアンモニアなど複数の有害成分が混ざり合ってあの独特のニオイになります。特に非喫煙者にとっては不快に感じてしまいます。

スメハラの企業における問題点

人間は不快なニオイを感じるとまず集中力を失います。

個人のパフォーマンス能力が低下すると、グループ全体の生産性も低下すると予測されます。スメハラも組織全体の問題として取り組むことが重要です。

スメハラの対処方法

職場でのスメハラ問題が指摘されたら、どのように対処すればよいのでしょうか。

ニオイの基準に境界線を引くことは非常に困難です。スメハラは意図せずに自分が加害者になっていることがほとんどのため、間違えた対応をするとモラハラや人権侵害になりかねません。そのため個人に向けての指導をおこなうよりも、スメハラに関する内容を取り入れたビジネスマナー研修を定期的に実施して関心と理解を促すようにしましょう。また、就業規則にアピアランスチェック（身だしなみチェック）を盛り込むなども効果が期待できます。

まとめ

スメハラはセンシティブな問題を含むため、まわりに相談しづらいものです。気持ちが限界をむかえる前に助けを求められるよう、相談窓口について周知させることも企業としては大切なことです。

外部委託での相談窓口なら、スメハラのようなデリケートな問題でも情報が外へ漏れる心配はありません。また、通報した相談者が不利益になることもありません。なによりも中立性が保たれプライバシーの確保ができるという強みもあります。企業としても難しい対応をせまられる前に正確な事実確認ができるというメリットがあります。

職場などたくさんの人が集まる環境においてはニオイの感じ方はそれぞれ違います。自分のニオイが原因で、誰かが不快に感じていたり体調不良をおこしているかもしれません。ニオイも社会人としてのマナーとして意識するようにしましょう。

社外通報窓口の必要性

企業内の不正行為を発見しても身近に相談できる上司や同僚がいなかったり、相談機関が機能していないとき、不正が見過ごされてしまいます。

内部不正だけでなく、ハラスメントの場合も然りです。ハラスメントの被害者はとても傷つきセンシティブな精神状態になっています。セクシャルハラスメントの被害者が女性の場合、男性の上司や社内窓口担当者へ話をすることを躊躇し泣き寝入りする可能性もあります。さらに、通報対象者からの報復の懸念があるため、上司、社内の監査、人事などへの相談も難しい状況です。

こうした複雑な状況に立ち向かうために、「社外通報窓口」（ハラスメント相談窓口、循環取引など社内不正相談窓口）の設置が必要です。社外通報窓口は、組織内の従業員がいつでも安心して相談できる独立した窓口です。

外部通報窓口であれば、匿名性が保たれます。内部通報窓口で匿名を希望したとしても声や話し方で自分だとわかってしまうのではないかと不安に思う通報者も多数いらっしゃいます。

外部に設置された相談窓口は中立的な立場から問題の解決を支援し、通報者を守ります。組織全体が不正行為の防止に向けて協力し、個々の従業員の意識改革を行うことが必要です。

法律や規制に合わせて不正行為の予防意識を高めるための努力が求められます。不正行為のないリスクカルチャーを築くことは、信頼性を高め、生産性を向上させる大きな成果をもたらします。

日本公益通報サービス株式会社のハラスメント相談窓口（内部通報窓口）では、

傾聴スキルが豊富な女性スタッフが優しい心で対応致します。

日本公益通報サービス株式会社（略称：JWBS）では業界最安値で企業のハラスメント相談窓口、循環取引などの内部通報窓口を代行します。社内のハラスメント対策に日本公益通報サービス株式会社の相談窓口をご利用ください。

下記より資料のダウンロードが可能でございます。

資料ダウンロード

◆日本公益通報サービス株式会社（略称：JWBS）が企業のハラスメント相談窓口、内部通報窓口を代行し、従業員や顧客の声を集め、内部不正や整備の不備に対する真偽の確認と対策立案を支援するとともに、従業員の心と健康づくりを支援いたします。

令和２年６月「公益通報者保護法」が一部改正、「改正公益通報者」が一部改正され、令和４年６月1日から施行されました。法改正により従業員数300人を超える事業者には、内部通報に適切に対応するための必要な体制の整備が義務付けられます。具体的には、通報窓口の設置や通報者の不利益な取り扱いの禁止、通報者情報の保護などが求められます。しかしながら、社内でこれらの体制整備を実施することは、多大な負担となる場合がございます。そこで、日本公益通報サービス株式会社では、業界最安値で内部通報窓口サービスを提供いたします。

通報者が安心してご相談いただけるハラスメント相談窓口を代行させていただき、明るく働きやすい職場環境をつくるお手伝いを致します。

日本公益通報サービス株式会社　グループ会社　
＜＜会社概要＞＞

◆日本公益通報サービス株式会社
代表　　　　：代表取締役社長 小塚直志
設立　　　　：2023年3月
事業　　　　：企業の内部不正やハラスメントに対する外部相談窓口の設置、専門家による調査・対応支援、セミナー・研修の実施など、包括的なリスク管理ソリューションを提供。【専門家による対応可能】業界最安値で信頼性と実績を基にクライアントの職場環境改善とリスク軽減を支援します。
URL　　　　：https://jwbs.co.jp/
本社　　　　：神奈川県横浜市中区山下町2番地　産業貿易センタービル9F

■内部不正・ハラスメント・コンプライアンス外部相談窓口サービス
・専門家（弁護士、社会保険労務士、公認不正検査士、産業カウンセラー、心理カウンセラー）によるアドバイス
・社内周知のサポート

■各種セミナー・説明会の実施サービス
・内部不正防止対策セミナー
・ハラスメント対策セミナー
・内部通報制度説明会
・アンガーマネジメントセミナー

■適性診断・基礎能力診断サービス
貴社で活躍する従業員の傾向を詳細に分析

■カスハラ・クレーム代行窓口
カスハラのリスク管理や従業員対応など幅広く実施

■ハラスメント理解度チェックテスト
貴社の職場のハラスメント理解度をチェック

◆日本信用情報サービス株式会社　
代表　　　　：代表取締役社長 小塚直志
設立　　　　：2018年3月
事業　　　　：反社チェックやAML・KYC対策を支援する高度なリスク情報データベースを、あらゆる業界・企業に向けて展開。シンガポールのARI社との提携により、国内外500万件以上のリスク情報を網羅。【検索件数780万件突破】低コストで企業リスク管理を実現したい企業様に最適なサービスを提供します。
URL　　　　：https://www.jcis.co.jp/
本社　　　　：神奈川県横浜市中区山下町2番地　産業貿易センタービル9F
東京オフィス：東京都千代田区神田須田町1-4-4 PMO神田須田町7F
大阪オフィス：大阪府大阪市中央区城見2丁目2番22号

◆一般社団法人　企業防衛リスク管理会
代表　　　　：代表理事 小塚直志
設立　　　　：2025年9月
事業　　　　：オンラインセミナー・研修を含む多様なサポートの提供。信頼と実績を基に、安心・安全な職場環境の実現を強力に支援します。また、企業リスク回避のための探偵調査やカスタマーハラスメント対応の相談も承ります。【会員制倶楽部】会員間の交流を深める懇親会も定期的に開催中です。
本社　　　　：神奈川県横浜市中区山下町2番地　産業貿易センタービル9F

◆日本データ分析センター株式会社
代表　　　　：代表理事 小塚直志
設立　　　　：2023年5月
事業　　　　：日本全国で発信される記事を精査・入力する独自の運用により、正確かつ深度のある調査情報を提供。検索では得られない情報を反映し、実務で活用できるツールを構築。【日本最大規模】のデータベース・インフォメーション企業として、地方新聞情報を完全に網羅。
URL　　　　 ：https://jdac.co.jp/
本社　　　　：神奈川県横浜市中区山下町2番地　産業貿易センタービル9F

日本最大のインテリジェンス企業　販売会社グループ
＜＜会社概要＞＞

◆アラームボックス株式会社
代表　　　　：代表取締役 武田浩和
設立　　　　：2016年6月
事業　　　　：日本信用情報サービスの「JCIS WEB DB Ver.3」を提供する販売会社。企業向けのリスクマネジメントサービスや新世代の調査事業を展開。【取引の安全性と業務負荷の低減】主力サービス「アラームボックス パワーサーチ」は、新規取引先の風評、反社チェック、支払履歴などをひとまとめに調べる。
URL　　　　：https://alarmbox.jp/lp07
本社　　　　：東京都新宿区市谷本村町3-22　ナカバビル8F

◆日本リスク管理センター 株式会社
代表　　　　：代表取締役 神々輝彦/社外取締役 小塚直志
設立　　　　：2024年7月
事業　　　　：日本信用情報サービスの「JCIS WEB DB Ver.3」を提供する販売会社。「JCIS WEB DB」を中核に、新聞記事・警察関連情報・行政処分情報などを網羅したデータベース即時検索ツールを提供。【公共性の高い実績】導入先には、金融、ガス・電力、上場企業などが名を連ね、リスク管理と業務効率化を支援。
URL　　　　：https://j-rmc.co.jp/
本社　　　　：大阪府大阪市中央区城見2丁目2-22　マルイトOBPビル３Ｆ

◆株式会社 Webb(ウェッブ)
代表　　　　：CEO 兼 創業者 萩原雄一/名誉会長 兼 創業者 小塚直志
設立　　　　：2025年8月
事業　　　　：日本信用情報サービスの「JCIS WEB DB Ver.3」を提供。膨大なデータを効率的に活用できる仕組みを生み出し、日本最大のリスク管理体制を形づくる。【世界のトップインテリジェンス企業が認めた】膨大なデータを効率的に活用、ユーザーがより使いやすいツールやシステムを開発。
URL　　　　：準備中
本社　　　　：東京都港区赤坂6-9-17　赤坂メープルヒル　5F

◆日本信用データ株式会社　
代表　　　　：代表取締役 高澤邦彦/取締役 小塚直志
設立　　　　：2025年7月
事業　　　　：日本信用情報サービスの「JCIS WEB DB Ver.3」を提供。国内にとどまらず海外展開も視野に入れた新会社。【グローバルなリスクマネジメント需要に応える】国内外の取引に携わる企業にとって、信頼できる情報基盤を提供することを使命とし、「JCIS WEB DB Ver.3」の海外市場への展開にも挑む。
URL　　　　：準備中
本社　　　　：東京都中央区日本橋小舟町２-１１　日本橋アークビル ２F　

◆日本リスクマネージメントサービス株式会社
代表　　　　：代表取締役 成田樹哉/取締役 小塚直志
設立　　　　：2025年10月
事業　　　　：日本信用情報サービスの「JCIS WEB DB Ver.3」を提供。現場で求められる反社チェック・コンプライアンスチェックを届けることで、地域経済を支える。【北海道を拠点に】地域の金融機関や商社、メーカーと連携しながら「JCIS WEB DB Ver.3」の販売を担い、首都圏では拾いきれない地方の実情に寄り添う。
URL　　　　：準備中